「うつ病でお金がない」と絶望する前に。19年の当事者が教える、あなたを守る公的支援の“最短ルート”

うつ病のお金 最短ルート 19年の当事者が教える公的支援のロードマップ。微笑む筆者ななころが、羅針盤(コンパス)で支援の方向を指し示し、その先に希望の光としてのコイン(経済的支援)が輝く様子を描いたアイキャッチ画像。うつ病で働けない方への公的支援の順番をわかりやすく伝えます。
本記事には広告を含む場合がありますが、信頼できる情報の提供に努めています。
※これは個人の感想であり、各制度の支給を保証するものではありません。制度の詳細は変更される可能性があるため、必ずお住まいの自治体や年金事務所、ハローワーク等の公的機関にて最新の情報をご確認ください。

うつ病の治療中は、本当に苦しいですよね。
先の見えない不安な気持ち。
思うように動かない心と身体。

「治療費は、これからどうなっていくんだろう…」
「働けない間の生活は、大丈夫かな…」

その心配が、あなたの心をさらに重くしているかもしれません。
でも、どうか安心してください。
あなたが今、真っ暗闇だと感じているその場所にも、ちゃんと道は続いています。

この記事は、19年以上にわたりうつ病と共に生き、制度に助けられてきた私が、あなたの状況(休職・退職・自営業)に合わせて「どの制度から頼るべきか」を優先順位に沿って整理した「お金の羅針盤」です。

国などの公式ページではわかりにくい「申請のコツ」や「窓口での伝え方」を、当事者の視点でやさしくお伝えします。
私と一緒に、あなたを守るための大切な知識を、一つずつ確認していきましょう。

うつ病でお金に困った際、最初に確認すべきは「現在の雇用形態」と「これからの通院予定」です。
まずは以下の4つの入り口から、今のあなたに最も近いものを選んでください。クリックすると、その状況に合わせた最短ルートへジャンプします。

【ケース1】会社を休職中の方のロードマップ

会社員がうつ病で休んだら、まずは健康保険からの給付金(傷病手当金)と医療費助成(自立支援医療)の2つを最優先で手続きしましょう。

  • 最初にやること:傷病手当金の申請(生活費の確保)
  • 次に検討する制度:自立支援医療(通院費の削減)

Step 1:最優先で「傷病手当金」を申請する

会社員の方にとって、生活を支える中心的なセーフティネットの一つです。

  • 対象者:会社の健康保険(協会けんぽ、組合健保など)に加入している本人
  • もらえる金額:給与のおよそ3分の2
  • もらえる期間:通算で最長1年6ヶ月
【ななころのアドバイス】会社の担当者へこう伝えよう
「傷病手当金の申請書類をいただきたいです。病院にはこちらから依頼し、◯日頃に郵送するよう調整します」と先に伝えておきましょう。これだけで、会社側の手続きもスムーズになり、支給までのタイムラグを減らせます。

Step 2:毎月の医療費を軽くする「自立支援医療」

うつ病の治療は長期戦。自立支援医療を使うと、窓口での支払いが原則3割から1割に軽減されます。

筆者ななころ(体験談を語る微笑みのイラスト)
ななころ
私はこの制度で、毎月数千円浮いた分を『美味しいスイーツ』に使って自分を癒やしていました。手続きは保健所や役所で行います。

【ケース2】会社を退職した方のロードマップ

会社を辞めた後は、失業給付の期間延長(就職困難者認定)と、将来を見据えた年金の準備が生活の柱となります。

  • 最初にやること:ハローワークで「就職困難者」の相談
  • 次に検討する制度:障害年金(長期的な生活の安定)

Step 1:「失業給付」の手続き(就職困難者認定を狙う)

うつ病で退職した場合、通常の離職者よりも手厚い「就職困難者」として認定される可能性があります。

  • メリット:給付日数が大幅に増える(例:90日→300日など)
  • 必要書類:離職票に加え、主治医の診断書や障害者手帳があると有利です。
【当事者のリアル】ハローワークの窓口での一言
「うつ病の影響で退職しましたが、現在は医師から『短時間なら就労可能』と言われています。就職困難者の枠で申請できますか?」と窓口で聞いてみてください。この「短時間なら働ける(=就労の意思がある)」という点が認定の鍵です。

Step 2:治療が長引くなら「障害年金」を視野に

初診日から1年6ヶ月が経過しても、日常生活や就労に大きな支障が続く場合のセーフティネットです。

【友達が教えてくれたコツ】
申請書には、つらかった感情だけでなく「一人で着替えができない」「電車に一人で乗れない」など、具体的な生活の不自由さを箇条書きにすると、審査側に伝わりやすくなります。

【ケース3】自営業・フリーランスの方のロードマップ

自営業の方は、まず固定費(国民年金)の免除と、医療費の1割負担化で「出ていくお金」を最小限に抑えるのが鉄則です。

  • 最初にやること:自立支援医療と国民年金の免除申請
  • 次に検討する制度:障害基礎年金の早期検討

医療費削減と固定費の免除

まずは自立支援医療を。さらに、収入が激減した場合は「国民年金保険料の免除制度」も活用しましょう。役所の年金課で相談できます。

障害基礎年金の検討

会社員(厚生年金)より受給額は少なくなりますが、自営業者にとっての貴重な固定収入になります。

筆者ななころ(体験談を語る微笑みのイラスト)
ななころ
自営業の方は、自分一人で抱え込んでしまうことが多いです。まずは役所の『障害福祉窓口』へ行き、「フリーランスでうつになり、生活に困っています」と素直に打ち明けることから始めましょう。

【ケース4】まず日々の医療費負担を軽くしたい方

「通院費が家計を圧迫している」という方がまず使うべきなのは、自己負担割合が原則3割から1割へ軽減される「自立支援医療制度」です。

  • 最初にやること:主治医に「自立支援医療を受けたい」と伝える
  • 次に検討する制度:精神障害者保健福祉手帳(税金控除など)
  • 内容:精神通院にかかる自己負担を1割に軽減(所得に応じた上限額あり)。
  • 対象:うつ病などで継続的な通院が必要なすべての方。

この制度は、休職や退職をしていなくても利用可能です。窓口での負担割合が軽減されることで、安心して治療を続けることができます。

【全員共通】あなたを守るための「パスポート」と「相談先」

雇用形態に関わらず、精神障害者保健福祉手帳を取得することで、税金控除や公共料金の割引など、全方位的な経済支援を受けられます。

障害者手帳:支援を受けやすくするパスポート

税金の控除や交通機関の割引など、手帳を持つだけで家計が助かる場面は多いです。

【重要】制度を組み合わせる際の「落とし穴」

複数の制度を同時に利用する際は、受給額が調整される「併給調整(へいきゅうちょうせい)」のルールをあらかじめ把握しておきましょう。

制度A制度B結果解説
傷病手当金失業給付× 不可「働けない」と「働ける」の矛盾。同時にはもらえません。
傷病手当金障害年金△ 調整あり障害年金の分、傷病手当金が減額されます。
失業給付障害年金◯ 可能目的が異なるため、原則として両方を満額受給できます。
障害年金老齢年金× 選択制原則としてどちらか一方を選択します。
各種制度労災保険× 労災優先業務上の原因(労災)の場合、労災保険が最優先です。
各種制度生活保護× 調整あり生活保護は「最後の手段」。他制度の受給額分は差し引かれます。

※具体的な可否や調整額は、個人の加入状況や自治体によって異なります。必ず各申請窓口で詳細を確認してください。

一人で抱え込まないで:あなたの伴走者となる相談窓口

「どこに相談していいかわからない」時は、まず病院の『医療ソーシャルワーカー』へ相談してください。

彼らはお金と制度の専門家であり、無料であなたの状況を整理し、使える制度を一緒に探してくれます。

おわりに:支援を受けることは「生きる」ための権利です

情報が多くて、今はまだ頭が混乱しているかもしれません。
でも、たった一つだけ覚えておいてください。

これまで、あなたは十分に頑張ってきました。
だから、今は社会の仕組みに少しだけ甘えて、心と身体を休めることを、自分に許してあげてください。

支援を受けることは、弱さではありません。あなたが明日を生きるための、正当な権利なのですから。

今日、あなたにできる「0.1歩」
まずは、以下のどちらか一方で大丈夫。今日はこれだけで十分な一歩です。

  • お住まいの役所のサイトで「自立支援医療」と検索してみる。
  • 通っている病院に「医療ソーシャルワーカーさんはいますか?」と電話か窓口で聞いてみる。

お気軽に感想をどうぞ

  1. 精神的に病んでいる時に、お金のことまで考えると余計に病んでしまいそうですね。
    でも、こういういろいろな制度を知っておくと心強いし安心できそう(*^^*)

    • ららぽさん、コメントありがとうございます。

      精神的な病気はもちろん、身体的なものも、いつ誰がなるかわかりませんからね。
      事前に知っておくだけでも役立つかなって思って調べてみました。

      また遊びにきてくださいね&遊びにいきますね♪

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